鳥インフルエンザという言葉をよく耳にするようになりましたよね。日本においても様々な地域で確認されています。そして、日本で発生した鳥インフルエンザの遺伝子配列が99％以上一致していることから、同じ経路からの流入という考えがされているようです。そのインフルエンザは、渡り鳥から伝染しているとのことです。

現在、鳥インフルエンザの流入経路というものが、変化しているということもだんだんと分かってきています。以前は、シベリアから中国を経由して日本に渡り鳥がくると考えられていたのですが、2010年、日本へ飛来する時期が早まったことと、以前中国で発生していた鳥インフルエンザが渡り鳥が飛来する時期で確認されなかったということです。このことから、シベリアから日本へと直接渡り鳥がきている可能性が高いと考えられます。このことは何を意味するのでしょうか？

現在、日本を襲っている鳥インフルエンザは、中国を経由せずに直接シベリアから日本に持ち込まれたと考えられている。なぜ中国を経由しなかったのか。渡り鳥の生態や周辺の生態系に変化があったのか。

中継地点である中国の生物多様性が減少し、エサがなくなったのかもしれない。また渡り鳥たちを襲う敵が新たに現れたのかもしれない。確たる証拠は今のところ無い。ただ、病原性が低い鳥インフルエンザにおいては、気候の変化が感染症の発生を左右することが報告されている（Gilbert et al., 2008）。ルート変更や距離短縮などの移行挙動、渡り鳥の種類の構成、そして分布など渡り鳥のパフォーマンスが気候の変化によって変わるということだ。

気候変動による環境の変化や、それにともなく生物多様性の変化によって、渡り鳥の飛来経路が変わってしまっているのでしょう。環境の変化によって生物多様性に異変が起きてしまい、そのことによって、その地域に住む生物がまた変化していく。悪循環ですね。また、以前から言われていることですが、地球温暖化に伴い、蚊などの病気を媒介する生物が増加してしまうことも問題があります。病気が蔓延してしまう危険性が高まりますからね。

地球温暖化、そしてそれに伴って起きる生物多様性の減少というものは、地球環境を悪化させることはもちろん、人間にとってもマイナス面が大きいということをもう一度深く考えなければいけませんね。

アジアで蔓延する鳥インフルエンザ、生物多様性の減少も影響：生物多様性：ECO JAPAN －成長と共生の未来へ－

温室効果ガスは二酸化炭素だけでないことは最近ではだんだんと知られてきていることかと思います。その中でもメタンというものはかなりの温室効果があるとされ、二酸化炭素の21倍もの力を持っているとされています。そして、メタンというものは、自然界で発生しないもののうち3割から4割は牛などの家畜のゲップによるものということです。すなわち、地球温暖化対策をしていく上で、二酸化炭素を減らすことも大事ですが、それと同じく、メタンに関してもしっかりとした議論が重ねられていく必要があります。

そして、そのメタンのうち、牛のゲップからのメタンを減らすためのサプリメント開発に成功しているということです。

ペンシルベニア大学の酪農科学者Alexander Hristov准教授らは、オレガノを主原料としたサプリメントにより、実験室レベルと実際に乳牛を使った試験でウシのメタン排出量を40％減らすことに成功しました。試験ではウシにネガティブな副作用は現れなかったものの、ミルクの出が良くなるといううれしい副作用があったとのこと。実験中に1頭の1日あたりの乳の生産量は3ポンド（約1.35kg）近く増加したそうです。

「考えてみると、これは不思議なことではありません。メタン生産はウシにとってエネルギー損失となっていたわけですから、その無駄に使われていたエネルギーをほかのこと、例えばミルクを作ることに使えるようになったわけです」とHristov准教授は語っています。

エサに抗生物質（殺菌剤）を混ぜ投与することによりメタン排出量を抑える方法もあるそうですが、自然な原料でできたサプリメントの方が好ましいと考えたHristov准教授らは、6年間かけて数百種の植物やエッセンシャルオイル、スパイスなどの中からオレガノが効果的であることを探り出しました。

自然なものを使用して、ゲップを減らすことができ、メタンの排出量が大きく減少、そして、ミルクのでが良くなるという素晴らしい好循環ですね♪また、記事を読んでいくと確かに、ミルクの出が良くなるということは理解できます。無駄になってしまったエネルギーが有効に使用されているわけですからね。

それにしても、サプリメントがメタン排出を減少させるというのはなかなか不思議な感じがしますね（笑）牛もゲップが減らせて少しは楽になるのかな・・・？

温暖化対策に攻めの一手、ウシのゲップを止めてミルクの出まで良くするサプリメント開発に成功 – GIGAZINE

日本において右折というものは、ロスが大きいものです。それは対向車を待つ必要があるからです。対向車が多いとなかなか右折できないですし、もし仮に矢印式信号機があったとしても、かなりの時間を待たなくてはなりません。時間がかかるのは当然なことですが、それ以上に停止している間、燃料を消費し続けます。

物流大手米United Parcel Service of America(UPS)社は、運転手の配達ルートから左折を排除しようという非常に緻密な取り組みを行なっている。これについての、Joel Lovell氏による素晴らしい記事が、『New York Times Magazine』に掲載されている。

同社は「荷物の流れ」を管理するソフトウェア・プログラムを使用し、9万5000台の配送車両について配達順序を前もって計画しているという。これは細かすぎて滑稽な作業のように思えるかもしれないが、その効果は驚異的だ。

Lovell氏の取材によると、UPS社では2006年、このソフトウェアのおかげで配達距離をおよそ4586万6000キロメートルも短縮し、燃料をおよそ1万1400キロリットル節約したほか、二酸化炭素の排出量もおよそ3万1300トン近く削減したという。

この記事における左折（日本での右折）をなくすだけでこの効果をあげたわけではないようです。配送順序を計算し、対向車線を横切らずに済むようにしたすべての結果を表していると考えられます。どちらにせよ、配送業者は、現在の配達順序や経路の再検討をしてみるといいかもしれませんね。

個人においては、街中を巡回するよりも、とある一点を目指して車を走らせるでしょうから、大きな効果を上げることは難しいかもしれません。ですが、ルートを再検討してみることによって、もしかしたら、燃料の消費を減少させることができるかもしれませんね♪燃料を減らせれば、二酸化炭素などの温室効果ガスを減少させることができますし、お財布にもメリットが♪

配送車「左折」を減らし、1万1400klの燃料を削減 | WIRED VISION

経済的な問題で取り上げられている南北問題。現代では環境問題に関する南北問題も浮上してきました。そして、気象研究所と国立環境研究所によって、大気中の二酸化炭素における南北問題も存在することが判明しました。

ＣＯ２　北半球から南に大量流入　気象研など初めて確認 （毎日新聞） – Yahoo!ニュース

チームは日本航空の協力を得て、旅客機５機に、大気を機内で観測できる装置を搭載。地表－高度１２キロのＣＯ２濃度を０５年から５年間測定し、豪州便など赤道を越える航路約１５００便のデータを詳しく解析した。

その結果、南半球のＣＯ２濃度は、１～３月には北半球より低かったが、４月ごろから赤道－南緯３０度の上空６～１２キロで北半球並みに上昇。その傾向は９月まで続いた。

半年間の濃度上昇率を基に試算したところ、年間約７億トンのＣＯ２が北半球から流れ込んでいると推定された。これは南半球の蓄積量の３分の１に当たる。残りがどこから来ているかも今後調べる。チームの澤庸介・気象研究所主任研究官（大気化学）は「ＣＯ２の動きが地球規模で分かれば、効果的な温暖化対策につながるのでは」と話す。

世界の大気が全てつながっていて、濃度の濃いところから薄いところへ移動するというのは、考えて見れば至極当然であるわけです。ただ、その移動というものが研究（調査）結果として数値化されるとなんとも言い表すことのできない気持ちになりますね。

先進国や新興国の排出する二酸化炭素などの温室効果ガスが世界中に広がり、大規模な排出をしていない国にまで、二酸化炭素をもたらしてしまうわけですからね・・・。この研究結果をどのように生かし、地球温暖化対策としていくか。難しい問題です。

日本人の生活スタイルというものは、環境に大きな負荷を与えています。もし仮に全世界の人々が日本人と同じ生活を送ったとしたら、どうなるか。地球のキャパオーバーになります。日本人の生活スタイルを全世界の人々がするとしたら、地球が2.3個ないとその生活スタイルを支えることはできないというのです。

日本の生活を支えるためには、地球が2.3個分必要になる──。WWF（世界自然保護基金）ジャパンとNPO（非営利組織）のグローバル・フットプリント・ネットワークがまとめた「エコロジカル・フットプリント・レポート 日本2009」でこんな結果が出た。

エコロジカル・フットプリントとは、資源の消費やCO₂の排出など人間の生活が地球環境にどれぐらい負荷を与えているかを測る指標。単位は「グローバル・ヘクタール（gha）」で、地球環境が本来持っている生産力や廃棄物の収容力に基づいて、その国の人間の生活に必要なものを生産・廃棄するためにかかる面積で表す。

2006年の日本のエコロジカル・フットプリントは1人当たり4.1ghaで世界平均の1.5倍。全世界が日本と同じ生活をした場合、地球2.3個分の土地面積が必要になるという。

それに加えて、フットプリントの67％が家庭消費活動が占めていて、その家庭消費活動のうち36％が食料となっています。しかも、食べずに廃棄する食料が年間1,380万トンにも及んでいる状況です。この廃棄量を減らすことによって、地球への負荷は軽減されることでしょう。これは多くの人が実際に行なってしまっていることではないでしょうか？気づいたら食べ物が傷んでいた・・・。計画的な買い物や食材の管理が必要ですね。

また、地球への負荷を考える上で、やはり、CO2の排出量を減らすことも同時に必要となってきます。そして、今以上に二酸化炭素を減らすということは推進されていくべきではないでしょうか。

日本の環境負荷は世界平均の1.5倍　年間1380万tの食品廃棄物が主要因：地球温暖化：ECO JAPAN －成長と共生の未来へ－

地球の肺と呼ばれている、二酸化炭素（CO2）の大吸収源であるアマゾン熱帯林。放牧地に転換されるために、大規模な伐採が進んでいることは有名です。しかし、現在、それとは別の問題が起きています。それは2005年と2010年にアマゾン熱帯林で起きた大規模な干ばつの影響です。というのも、木が枯れ、腐っていくと今まで吸収した分の二酸化炭素を排出することになるからです。

アマゾンのような熱帯雨林は、天然の二酸化炭素の吸収源として機能しているが、干ばつのある期間は枯れた樹木が二酸化炭素を発生させ、逆に大規模な二酸化炭素排出源となると、研究チームの一人、リーズ大学のサイモン・ルイス博士は説明する。10年の干ばつの影響で、今後数年間にアマゾンから数十億トンに上る二酸化炭素が放出されると、同氏はみている。

昨年アマゾンで起きた干ばつの被害は、「100年に一度」とされた2005年の干ばつよりも大規模かつ深刻なものだったと、チームは結論付けている。

研究チームの試算によれば、10年の干ばつで発生する二酸化炭素の量は50億トンを上回る可能性がある。これは09年に米国で化石燃料から発生した温室効果ガス排出量、54億トンに匹敵するものだという。

ルイス氏は、温室効果ガスの排出の影響で今後アマゾンで干ばつがより頻繁に起きるようになる可能性が地球規模の気候変動モデルから示唆されると指摘。アマゾンが二酸化炭素の排出源に変わる危険性に懸念を示している。

今後世界的な気候変動がおき、アマゾンで2005年や2010年と同様に大規模干ばつが起きる危険性は十分あるわけですし、アマゾン以外でも干ばつが起きてくるということは十分あり得ます。今まで頼ってきたものが、牙を向け始める、それが環境問題の怖いところではないでしょうか？

アマゾンがCO2の大排出源に？　2010年干ばつの影響で （CNN.co.jp） – Yahoo!ニュース

地球温暖化防止の為に世界では様々な制作が行われています。CO2を地下に埋めるということもそのうちの一つです。しかし、多額な経費がかかる上に、後世に負債を押し付けるように考えてしまいます・・・。CO2を土に埋めて、ただ単に目を背けているだけなのです。

そこで経済学者が、熱帯雨林伐採を回避した場合の効果やコストを算出したようです。

「今まで誰も、そのための費用がどれくらい高いのか安いのか知らなかった」と述べるのは、論文執筆者の1人で、オハイオ州立大学のBrent Sohngen教授(農業経済学)だ。「われわれがまとめた結果では、地質学的貯留[二酸化炭素(CO2)を地下に埋蔵すること]を行なったり、エネルギー経済を転換しようと試みることに比べれば、比較的安くつく選択肢であることが示された。エネルギー経済の転換は長期的には優れた選択肢だが、短期的には高くつく。熱帯林の保護は、近い将来を考えた場合に優れた選択肢だ」

Sohngen教授のチームは、熱帯林地域の地主に代価を支払って伐採を抑制すると仮定して、3通りの試算で炭素固定の効果と費用を計算した。

次の20年間で森林伐採を10％遅らせる場合の費用は、年間4億〜17億ドルで、毎年約5億トンのCO2を吸収できる。森林伐採を50％に減少させる費用は170億〜300億ドルで、毎年20億トンを超えるCO2を吸収できる。20億トンといえば、米国が排出する温室効果ガス全体の約3分の1に相当する。

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「[熱帯林の保存は]生物の多様性を維持したり、水質向上を支援したりすることにもなる。このような恩恵がどのくらいになるかはまったく計算していないが、かなり大きな効果があるだろう。しかもそれらは、原子力発電所の新設や炭素隔離では得られないものだ」と、Sohngen教授は語った。

まだまだ、すべての経費を組み込まれた数値ではないものの、大きな効果が生み出されるでしょうね。特に、メリットとしてあげられる、生物の多様性、水質向上という部分は、人間だけの力では難しいところも多いはずです。自然の力を最大限にすることが、これらの問題解決につながるでしょう。すなわち、この熱帯雨林の伐採回避という策はとても発展性のあるものだと感じます。

安価で有効なCO2抑制策は「熱帯林伐採の回避」：経済学者らがコストを計算 | WIRED VISION

日本の2009年度の温暖化ガス排出量が、1995年度以降初めて京都議定書の基準年（CO₂は1990年度、代替フロン等3ガスは1995年）を下回った。

環境省が2010年12月27日に公表した速報値によると、2009年度の総排出量は12億900万t。基準年の12億6100万tから4.1％減った。2008年度と比べると5.7％減っている。リーマン・ショック以後の景気後退によって産業部門を中心にエネルギー需要が減少したこと、原子力発電所の設備利用率が上昇したことが原因である。

総排出量のうちエネルギー起源CO₂排出量は10億7500万tで基準年比1.5％増えたが、前年度比では5.6％減った。部門別では産業部門が基準年比19.9％減ったのに対して、業務部門と家庭部門がそれぞれ同33.6％増、同26.9％増だった

ついに減少しましたね！様々な対策を行ってきて、やっと成功・・・。というわけでは現段階ではなさそうです。

というのも、参照していただくとわかるのですが、景気後退による産業部門のエネルギー需要の低下が要因となっているからです。もし仮にリーマンショックがなければ、この数値に達していない可能性は十分に考えられますね。

そして、部門別で見てもらうと、業務部門と家庭部門がそれぞれ同33.6％増、同26.9％増という数値が出ています。すなわち、努力によって減少させるべきところであると我は考えている部分である、業務部門と家庭部門が増加してしまっているのです。

改正省エネ法や省エネ住宅、エコ商品、などが普及し始めているので、今後10年の間には業務部門と家庭部門もしっかりとした減少を見せることができるのではと思っているのですが、どうなるでしょうか・・・？

一つ言えるのは、各個人がしっかりとこの問題に目を向けて、地球の全員でこの問題に取り組んでいく必要があるということです。

温暖化ガス排出量（速報値）、京都議定書の基準年から初の減少：政策・法規制：ECO JAPAN －成長と共生の未来へ－

オーストラリアの環境大臣Malcolm Turnbullは温室効果ガスの排出を低減させるため、エネルギー効率の悪い白熱電球を徐々に減らしていくと発表したそうです。

LEDや電球形蛍光灯が発達してきた今なら、白熱電球を完全に無くすことも可能なのかもしれません。（2007年2月頃）

2010年を目安にやっている人のことですが、結果はどうなったんでしょうね？白熱電球を廃止することで今後数年間にわたるオーストラリアの二酸化炭素排出量を200万トンまで抑えられるとのことですが、果たしてどれほどの効果が出たのか。2010年終わった頃にははっきりとした結果が出ているでしょうね。

照明というものが、白熱電球からLEDへと徐々に移行していければ素晴らしいですがね。グリーンピースによって1万個の白熱電球が破壊されましたのように強引なやり方ではなく・・・（笑）

オーストラリアが白熱電球を廃止に – GIGAZINE

鉄を作るには大量の二酸化炭素を排出しなければなりません。そのため、環境へ負荷をかけるというイメージがあるかと思います。しかし、新日鉄が、鉄製造過程で生じる副産物を使用して、地球環境への負荷を減らそうとしています。

新日本製鐵は、海岸の海藻が減少する「磯焼け」を改善する海藻造成製品で、全国漁業協同組合連合会から安全認証を取得した。

認証を受けたのは、鉄鋼スラグと水を練り混ぜた人工石・ブロックと、鉄鋼スラグと腐植土を混ぜて袋詰めした海藻用肥料の2製品。

海藻類の育成には鉄分が重要な役割を果たす。従来は森林などの土中の鉄分が河川を通じて海へ流れ込んでいた。しかし、森林伐採やダム建設などで供給が減少。その結果、全国各地の海岸で磯焼けが起き、沿岸漁業に大打撃を与えている。

2004年に始めた海藻用肥料の実験では、肥料がない場合に比べ、コンブの繁茂状況は約220倍となった。こうした結果を受けて新日鉄では早期に、自治体や漁業組合などへの販売に乗り出す考えだ。人工石・ブロックはすでに販売を開始、「今後は年間数十万トンの販売を目指す」（中川雅夫・新日鉄スラグ・セメント事業推進部部長）という。

もっとも、海藻造成製品への期待値は、事業の成長性よりも、むしろ、二酸化炭素（ＣＯ2）の削減効果にあるようだ。

海藻はＣＯ2を吸収する。過去30年間で消失した日本沿岸の藻場の約半分を再生すれば、ＣＯ2の削減効果は約700万トン、つまり、日本における温室効果ガスの年間排出量（約13億トン）の約0.5％が減ることになる。

副産物の使用用途を拡め、磯焼けを予防することにより、漁業が受けるリスクを減少させることができます。更に、磯焼けを防ぐことは二酸化炭素を減少させることができ、結果として地球温暖化対策にもつながるという素晴らしい手法であると思います。

※ちなみに、磯焼けとは、海藻類の減少により、生態系へのダメージ、そして、漁業へのダメージという一連の流れを指します。ただ、近年では、生態系へのダメージ、もしくは海藻類の減少という部分だけでも磯焼けという表現を使う場合があるようです。

海藻を使って温暖化対策 新日鉄が注力する夢の新手法 （ダイヤモンド・オンライン） – Yahoo!ニュース